トップ > リフォーム豆知識
リフォーム専門店アップリフォームジャパンならではの、とっておきのリフォームアドバイスを発見いたします。
| リフォームで家具や壁紙、カーテンの色を選ばれるときに、どういう色を選べばいいのか、どういう風に紙合わせればいいのか悩まれると思います。バランス良く色をコーディネートするポイントとして下記のポイントを御紹介します。 | |
|
・ベースカラー:床や壁、天井などの最も面積の割合を占めているカラー
・アソートカラー:ベースカラーの次に多い色の割合のカラー
この2つのカラーの割合を調節することで、お部屋の印象が変わります。
※右の写真でいうと、床・壁・天井の白色がベースカラー、壁面収納の茶色がアソートカラーになります。
|
![]() |
|
・アクセントカラー:ベースカラーに対して、少しの面積の割合で変化をつけたもので全体を引き締める効果があります。
※先程の写真の場合、オレンジのイスがその役割を果たしています。
|
|
| ・グラデーションカラー:同系色でまとめると、お部屋に統一感が生まれ、落ち着いた空間にもなります。 色を考えるときは、ベースカラーから決めて行くとイメージしやすいです。 |
![]() |
補助金額は1kW当たりのシステム価格に応じて、下記2種類どちらかの補助単価で申請することになります。
1kW当たりのシステム価格が55万以下のもの 3.0万円/kWを補助
1kW当たりのシステム価格が47.5万円以下のもの 3.5万円/kWを補助
【備考】
1kW当たりのシステム価格=補助対象経費÷太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値となります。
1kW当たりのシステム価格の算出における太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値の上限は9.99kWとします。
モジュール化後のセル変換効率がそれぞれ以下に示す数値以上であることとします。
変換効率基準の見直しにより、適合機種が変更されますのでご注意ください。
1.シリコン単結晶系 : 16.0%以上
2.シリコン多結晶系 : 15.0%以上
3.シリコン薄膜系 : 8.5%以上
4.化合物系 : 12.0%以上
【備考】
上記の変換効率は以下の計算式に基づいて算出する。
基準変換効率(%)
=モジュールの公称最大出力(W)÷[1セルの全面積(㎡)×1モジュールのセル数(個)×放射照度(W/㎡)]
※放射照度=1000W/㎡
太陽電池モジュールの公称最大出力の合計値、またはパワーコンディショナの定格出力の合計値のいずれかが、10kW未満であることとします。
平成24年4月下旬から平成25年3月下旬
※太陽光発電や補助金について、もっと詳しく知りたい方はこちらをクリック
木造住宅耐震改修助成制度とは、木造住宅の耐震改修設計及び耐震改修工事に要する費用の一部を木造住宅が所在する市町村が補助するものです。耐震改修設計及び耐震改修工事に要する費用の3/4(最高90万円)が補助されます。
京都府では昭和56年5月以前に着工した木造住宅を対象に、市町村と協力して耐震化を支援しています。京都府内の木造住宅の耐震化を促進するため、補助金額等を拡充する内容となっています。
![]() |
※市町村により制度の有無・内容が異なりますので、詳しくはアップリフォームへお問い合わせください。
|
・昭和56年5月31日以前に着工したもの ・耐震診断結果が1.0未満のものを改修後1.0以上に向上させるもの |
||
| ※当分の間「改修後0.7以上に向上させるもの(1階を除く部分の評点を低下させずに、1階部分の評点を0.7以上に向上させるものを含む)」も対象にしています。 | ||
|
・延べ床面積の1/2以上を住宅として使用しているもの ・30戸/ヘクタール以上の密集市街地内及び市町村が耐震化を進めると定めた地域内 |
||
|
・上記項目を満たすためには、耐震診断結果が必要です。 |
||
○木耐協をご存知ですか?木耐協とは日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の略称で、平成10年7月に民間の任意団体、木造住宅耐震補強推進協議会として発足し、平成11年3月4日より国土交通省(旧:建設省)を主務官庁とする協同組合です。 アップリフォームでも耐震診断を無料で行っています。お住まいに耐震の不安をお持ちでしたら、ぜひアップリフォームまでお問い合わせください。 |
復興支援・住宅エコポイントとは、地球温暖化対策の推進に資する住宅の省エネ化、住宅市場の活性化、東日本大震災の被災地復興支援の為、エコ住宅の新築またはエコリフォームをした場合にポイントが発行され、そのポイントを被災地の商品やエコ商品等と交換できる制度です。
発行されるポイントのうち1/2(半分)以上を、復興支援商品(被災地の特産品や被災地への寄付等)に交換できます。発行されるポイントのうち1/2(半分)までは、即時交換およびエコ商品と交換できます。
平成23年10月21日「平成23年度第3次補正予算案」が閣議決定され、住宅エコポイント制度の再開が位置づけられました。
今までの住宅の省エネ化、住宅市場の活性化に加え、被災地復興支援が目的となっています。

